Q&A　ネイルは経費にならないのでしょうか

お客様からのご質問やお問い合わせの多い事柄について、なるべくわかりやすく回答していきます。

ポイント：事業と経費の関連性を持たせよう！

Q.前回（経費ってどこまで認められるのでしょうか。）の内容はわかりましたが、

私はネイリストですが、ネイルは経費にならないのでしょうか。

• A.なります。

ネイルは単なるおしゃれではなく、必要な身だしなみでもある

解説―業種によって経費になるかならないかが変わることも

前回の解説を読んで、
「いや、ネイル経費になるでしょ」
「いや、布団くらいいいよ」
「ジム代は会社として出してあげるよ！」
と思う方もいると思います。

そうです、経費になる可能性はあります。

例えば、
ネイリストの方であればネイルが、寝具店の方だったら布団の研究が必要。
ネイリストに限らず、例えばデザイナー、美容系、雑誌系といったわかりやすい業種から
クラブやキャバクラなどの接客業でも
必要＝売上につながる＝経費！
と考えられる余地があります。

税金対策としてどうしたらいいのか

「建築会社の社長がプログラミングを習う」

これは、一見、関係なさそう＝経費は無理そう。

では、

「その社長は、理系の大学出身でまだ30代。先代が急逝したため社長を継いだ。
会社の業務改善のために思いついたシステムを構築するためにプログラミングの最新技術を学びに行っている。
従業員も希望すれば受講できるように社内にも通達している」

という文章が加わるとどうでしょうか？経費としていけそうですよね！

つまり、

★事業との関連性があれば経費となる可能性がある

ということであり

★一見関連性がなさそうなものについては、説明できるように準備（文書を残すなど）する

ことです！